ご結婚とともに、生活をともにするパートナーへの責任も大きくなります。将来に向け、経済的にも安定した家庭を築いていきたいものです。
家計を支える人に万一のことがあったとき、遺されたパートナーが安心して生活を送れるだけの備えはありますか？ また、自分が病気やケガをしたときの医療費の備えは十分でしょうか。
ご結婚後は、家計を支える人に万一のことがあったとき、遺されたパートナーが経済的に困ることがないよう、死亡保険で備えましょう。
その場合に保険で備える金額（＝必要保障額）は、「遺族の生活費や葬式費用などの支出（下図左）」から「公的保障や自助努力により得られる収入（下図右）」を差し引いた金額となります。
ただしこの金額は、ご夫婦の職業や収入、共働きをするかしないか、また持ち家があるのか賃貸なのかといった生活にかかる費用の違いによって、変わってきます。
生命保険は、あなたの万一のときに役立てていただくものです。万一のとき充分な保障を受けられるよう、必要保障額については、ライフプランナーに相談されることをおすすめします。
なお、ご夫婦それぞれが独身のときに加入している保険があれば、ご夫婦の保障として重複するものがないか、あわせて確認するとよいでしょう。
-
注記：ご主人に万一のことがあった場合について、記載しています。
※1勤務先により、異なります。
※2夫の死亡時に妻が30歳未満で18歳未満のお子さまがいない場合には、 5年間のみの支給となります。
※1※2は、自営業者の方には支給されません。
万一のときに必要なお金（＝必要保障額）は、ご夫婦の職業や収入、生活にかかる費用などにより、異なります。
病気やケガで入院したときは、入院費などの突然の出費や就労できないことによる収入減少など、お金にまつわることも心配です。安心して治療に専念していただくためにも、これらの心配事には医療保険で備えておきましょう。ご夫婦ともに加入されることをお勧めします。
また女性の場合は、30代になると女性特有の疾病に対するリスクも高まります。女性特有の疾病を手厚く保障する商品もありますので、上手に活用しましょう。
-
注記：「その他」「わからない」を除く
出典：生命保険文化センター「平成19年度生活保障に関する調査」
-
注記：受療率＝推計患者数を人口10万対であらわした数
出典：厚生労働省「平成20年患者調査」
-
長期入院による就業不能などに伴う収入減を、医療保険で補うことができます。また女性特有の疾病に備えた商品も上手に活用するとよいでしょう。
女性の方は、妊娠すると医療保険への加入が難しくなる場合があります。妊娠や出産に伴う疾病で入院したり手術を受けることがありますが、医療保険でカバーできる場合もあります。将来の出産に安心して臨めるよう、ご結婚後は、妊娠される前に医療保険へ加入しておくとよいでしょう。
-
出典：厚生労働省 統計情報部「平成20年人口動態統計」
-
出典：厚生労働省「平成20年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」をもとに弊社が算出
<上記割合は、一般病院と一般診療所の合計件数に対する割合>
-
ご結婚から2年以内に、6割以上の方が出産を経験されています。近年、帝王切開による出産も増加傾向にあるため、特に奥さまは、早めに医療保険へ加入されておくとよいでしょう。
- ■万一のときの保障は、終身保険や定期保険などの死亡保険で準備するとよいでしょう。保障の期間や目的で使い分けることで、それぞれのご家庭にあった保障プランを作ることができるでしょう。
- ■入院費用の負担や長期入院による収入減少に備え、ご夫婦ともに医療保険に加入されておくとよいでしょう。特に奥さまは、妊娠される前に加入されるとより安心です。
万一のときの整理費用（葬儀費用など）の準備に適しています。
住宅購入資金など、一定期間に多額の保障が必要な場合などに、備えることができます。
療養資金に備えるほか、長期入院の場合入院給付金を生活費に充てることもできます。
女性医療特約を付加いただくと、女性特有の疾病の保障を手厚くすることもできます。
