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学資保険の必要性が高い人と低い人ってどんな人?

更新日:2023年7月6日

子どもの教育資金の準備というと「学資保険」が頭に浮かぶ方も多いでしょう。
ただし、教育資金の準備方法は他にもいろいろあるので、「学資保険を選ぶ必要はない。」と考える方もいます。学資保険の必要性を考える際は、子どもにどのような教育を受けさせたいのか、子どもの夢や将来をどのようにサポートしていくのかをイメージし、教育資金の準備方法について考えていくことをおすすめします。ライフプランニングを実施することで、必要なお金を明確にすることができます。
今回は、子どもの将来の教育資金を備えるのにあたって、学資保険の必要性が高い人と低い人について詳しく解説します。

目次

学資保険とは?

学資保険とは、子どもの教育資金を準備することを目的とした貯蓄型保険です。毎月、定額の保険料を払い込むことで、子どもの成長に合わせた進学準備金や満期学資金を受け取ることができます。返戻率100%以上なら、払込保険料総額よりも多い金額を受け取れることが学資保険の大きな魅力です。
また、親(契約者)が病気や怪我で死亡や重度障害を負った際に、以後の保険料の払込が免除される特約や、子ども(被保険者)が入院、または死亡した場合に保険金を受け取れる医療・死亡保障を付帯した学資保険もあります。

学資保険の必要性が高いのはどんな家庭?

学資保険の必要性が高いかどうかを判断する際は、以下のようなポイントに注意して考えましょう。

  • 必要な教育資金額の把握
  • 現在の貯蓄と今後の貯蓄計画
  • 現在の支出と今後の支出

計画的な貯蓄が苦手な方、現在の貯蓄額に不安がある方には、学資保険の必要性が高いと考えられます。
学資保険の必要性が高いと考えられる主な理由をご紹介いたします。

計画的な貯蓄が苦手

子どもが生まれると、ライフスタイルが大きく変わります。日々の子育てに追われると出産前に計画していた毎月の貯蓄をつい忘れてしまい、教育資金の準備が計画通りに進まないという声はよく聞かれます。また、子どもの成長につれて、衣類や学用品、習い事、学習塾の費用などで予想以上に支出が増えるため、毎月定額を継続的に貯蓄することに自信がない方も多いのではないでしょうか。
学資保険は、毎月定額の保険料を払い込む保険のため、計画的な貯蓄が苦手な方も教育資金を着実に準備できます。学資保険の保険料を満期まで払い込むと、返戻率100%以上の場合、払込保険料総額よりも多い学資金を受け取れます。返戻率とは、払込保険料に対する受け取り金額の割合のことです。返戻率は保険会社や契約内容により異なるため、事前に確認しましょう。

学資保険の必要性が低いのはどんな家庭?

計画的な貯蓄が苦手な方や資産運用の経験がない方などは、学資保険への加入を検討するとよいことをお伝えしました。続いて、学資保険の必要性が低いのは、どのような方なのか解説します。

すでに十分な教育資金を準備できている

教育費の合計は、子どもが通学する学校が公立か私立かによって、大きく費用は異なります。
幼稚園から大学まで全て公立のパターンと私立のパターンに分けて、教育費の平均を見ていきましょう。

公立 私立
幼稚園

495,378円

926,727円

小学校

2,115,396円

10,001,694円

中学校

1,616,397円

4,309,059円

高校

1,538,913円

3,163,332円

大学

国立(文系・理系):2,425,200円
公立(文系・理系):2,536,757円

文系:3,634,199円
理系:4,974,484円

合計

8,191,284円(国立)
8,302,841円(公立)

22,035,011円(文系)
23,375,296円(理系)

*幼稚園・小学校・中学校・高校教育費
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果」
*大学教育費
文部科学省「令和3年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額(定員1人当たり)の調査結果について」
文部科学省 「令和3年度 国公私立大学の授業料等の推移」

幼稚園から大学まですべて公立(大学は国立)に通う場合は約790万円、すべて私立の場合は約2250万円の費用がかかります。すでに教育資金を準備できている、または、計画通りに準備できる可能性が高い場合は、学資保険の必要性は低いといえるかもしれません。
また、家計から支出するのは教育資金だけではありません。住宅購入費、住宅修繕費などの住宅資金、そして、老後資金も必要です。いざというときにお金が足りなくならないように、遠い未来までを見通したライフプランニングを行い、必要な金額を算出することをおすすめします。

ライフプランニングを実施して学資保険の必要性を確認

ここまで、学資保険が必要か判断する際のポイントをご説明しましたが、ご自身の状況で学資保険が必要なのか判断できないという方もいらっしゃるかもしれません。そんなときは、保険・金融のプロであるライフプランナーに相談してみてはいかがでしょうか?

ライフプランナーは一人ひとりに合った保険を提案するために現在の家計状況を把握し、将来必要になるお金をライフプランニングの実施によって試算します。このライフプランニングの中で、お子さまにどのような教育を受けさせたいか、そのためにどのくらいの教育資金が必要になるのかが明確になります。また、教育資金だけでなく、住宅や車の購入といったライフイベントも考慮して将来の支出を試算できるため、適切なタイミングで学資金を受け取れるプランを作成できます。ライフプランナーは、現在の貯蓄額や今後の収支も考慮して学資保険に加入すべきか否かアドバイスしてくれるため、ぜひ一度無料相談してみましょう。

子どもの教育資金なら学資保険

学資保険の必要性が高い家庭と低い家庭について説明しました。学資保険の加入を考える際は、特徴について確認が必要です。学資保険は教育資金を着実に準備できるだけではなく、次のような特徴があります。

契約者に万一のことがあった際は以後の保険料の払い込みが免除される

学資保険の中には、親(契約者)が死亡、あるいは高度障害を負った場合、以後の保険料の払込が免除される特約が付帯されているものがあります。親に万一のことがあり、収入が著しく減少すると、十分な金額の教育資金を準備できなくなるでしょう。このような特約が付帯された学資保険に加入することで、親に万一のことがあった際のリスクに備えられます。

貯蓄が苦手な人も教育資金を着実に準備できる

学資保険の保険料は、毎月決まった時期に引き落とされます。毎月、教育資金を計画的に貯蓄することを決めても、なかなか継続できずにいる方は多いのではないでしょうか。学資保険であれば、貯蓄が苦手な方や支出の予測が立てづらい方も教育資金を着実に準備できます。

返戻率100%以上の場合、払込保険料の総額よりも多くの金額を受け取れる

学資保険には、払込保険料の総額に対して将来的に受け取れる金額の割合を表す「返戻率」が定められています。
例えば、返戻率が105%の場合、約190万円の支払いで、200万円の学資金を受け取ることができます。返戻率は保険商品で異なるため、事前に確認しましょう。

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返戻率の計算方法
返戻率≒受取学資金総額÷払込保険料総額×100(小数点第2位以下切捨)

まとめ

学資保険の必要性を考える際は、十分な貯蓄はあるのか、親に万一のことがあっても子どもの教育資金の準備ができるかなどを念頭に置きましょう。
学資保険が必要か、必要ないかの結論が出ない場合は、保険・金融のプロであるライフプランナーに相談することもひとつの方法です。教育資金準備のアドバイスを含め、さまざまな学資保険の中から子どもの進学方針や家計状況などを踏まえ、お客さまにあったプランを提案してくれます。

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