年金が不安な30~40代に!資産形成できるおすすめ商品をFPが徹底解説

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教育費や住宅ローンなど出費が重なる30〜40代。さらに、老後の資産形成も必要になってきます。とはいえ、いきなり毎月数万円を老後に向けた運用に回すのは難しいもの。「将来は年金として受け取れる」ことを前提に金融商品を選ぶことから考えてみましょう。2人の子育て経験を持つFPに、子育て世代にも役立つ資産形成と金融商品について解説していただきました。(こちらはソニー生命保険株式会社から飯村ファイナンシャルプランナーに依頼した記事となります。ソニー生命保険株式会社の方針に基づき、加筆・編集を行っております。)

お話をうかがった方

  • 飯村 久美
    All About
    「家計簿・家計管理」ガイド

    金融機関勤務を経て、ファイナンシャルプランナーとして独立して20年。家族の夢を応援し、家計から日本を元気にという想いでお金の話をわかりやすく伝えている。家計相談の実績は1100世帯を超える。テレビやラジオ出演、セミナー講師としても幅広く活動中。近著に「年収300万円でもラクラク越えられる『貯蓄1000万円の壁』」(KADOKAWA)がある。

老後に向けて必要なのは、インフレに負けない資産づくり

30〜40代は教育費や住宅ローンなどの出費に加え、公的年金だけに頼れない老後の状況から、将来への備えにも力を入れ始めたい時期。「今後も続くと思われるインフレに負けない資産づくりが重要になっています」と飯村さんは言います。

飯村さん(以下敬称略)消費者物価指数は2023年2月以降も前年同月比3%台の上昇を続けている※1ため、これを上回る利率での資産づくりを目指すのが望ましいでしょう。最近は国も『貯蓄から投資へ』を掲げ、NISAなどの投資を後押しする制度を設けています」

NISAやiDeCoとともに、老後への備えに適した金融商品の一つが、「個人年金保険」です。保険料を支払い、65歳などあらかじめ決めた年齢から、運用成果を反映した年金原資を年金として受け取ることができます。加えて、年金の受け取り開始前に被保険者が亡くなった場合、遺族に死亡給付金が支払われる保険の機能も備えています。

飯村「個人年金保険は、運用する予定利率が決まっている定額タイプと、運用実績によって年金原資が増減する変額タイプがあります。定額個人年金保険は契約時に受け取る年金原資が決まる安心感はありますが、これからの物価上昇を考えると、より高い運用実績が期待できる変額個人年金保険も検討してほしいですね

なかでも最近話題を集めているのが、保険・金融のプロにも無料相談可能なソニー生命の変額個人年金保険(無告知型)22/無配当・一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当「SOVANI(そばに)」です。

※1 出典:総務省 2020年基準 消費者物価指数 全国 2023年1月分〜6月分

SOVANIなら家計の変化に柔軟に対応できる

とはいっても、出費が重なるこの年代は「始めるのが難しい」と感じる人も多いのでは?飯村さんは「お金に余裕ができてからと後回しにするより、少額でも早くから始めておくことが大切」とアドバイスします。
例えば、金融庁のホームページにある長期投資の効果を示したデータでは、長期・分散・積立というルールに沿って、投資を20年間続けると元本割れする可能性が低くなることが示されています※2

飯村「また、少額の保険料からスタートでき、必要に応じて途中で増額や減額できるタイプなら始めやすいのではないでしょうか」

ソニー生命の変額個人年金保険「SOVANI」は積立金額の途中増額が可能。毎月3,000円から加入でき※3、まとまった資金ができたときに積立金額を増額※4できます。

さらに、家計の中で教育費や住宅ローンなどを優先したいときは、解約せずに一定期間は保険料の払込を停止したり積立金額を減らしたり※5と、柔軟に対応できるので便利です。一時払も可能なため、予定外の出費が多い30〜40代にぴったりですね。

※2 出典:金融庁「つみたてNISA早わかりガイドブック」長期投資の効果について学ぼう から。1985年から2020年の各年に、毎月同額ずつ国内外の株式・債券の買付けを行った場合の結果。各年の買付け後、保有期間が経過した時点での時価をもとに運用結果及び年率を算出しています。これは過去の実績をもとにした算出結果であり、将来の投資成果を予測・保証するものではありません。日本株式/東証株価指数(配当込み)、先進国株式/MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース) 日本債券/NOMURA-BPI総合、先進国債券/FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)

※3 平準払の場合

※4 積立金の増額の手続は所定の要件を満たした場合にご利用いただけます

※5 払込停止は払込年月数が7年以上経過している場合に可能。積立金額の減額は所定の要件を満たした場合に利用可能

サポートが手厚い「SOVANI」

ソニー生命の変額個人年金保険「SOVANI」は、運用の成果に応じて受け取る年金額が増減するタイプの金融商品です。

飯村保険だけでなく資産形成や生涯のお金全般に詳しいライフプランナーが担当になって、一人ひとりをサポートしてくれます。変額個人年金保険による資産形成も、そうした保険・金融のプロからアドバイスを受けながら始められますから心強いですね」

「SOVANI」には特別勘定と呼ばれる資産運用の仕組みが設けられています。特別勘定はそれぞれ運用方針が異なる16種類の中から最大8種類を選んで積み立てた資産を運用していきます。

飯村「少し専門的な話になりますが、一般的に投資信託の投資先は株式/債券などの資産別と、国内/外国といった地域別に大別され、投資信託はそれぞれの運用方針に沿って投資先を選別しています。それらを組み合わせることで、収益性を重視する、リスクを軽減するなど運用の方向性を決めることができます。

例えば世界最大の機関投資家といわれる年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は、日本の年金を国内債券、外国債券、国内株式、外国株式に25%ずつの割合で投資することを目指すバランス型の運用といえます」

ソニー生命の特別勘定も、バランス型、パッシブ型(東証株価指数(TOPIX)など特定の指数に連動する運用を目指す)、アクティブ型(市場の平均を上まわる運用成果を目指す)、マネー型、REIT型に分類され、お客さまの投資スタイル・経験などに応じて組み合わせやすいのが特徴です。

ここでわからなくても大丈夫!むしろそんな人にぴったりな「SOVANI」なら、ライフプランナーが特別勘定に関する詳しい説明をしてくれます。仕事や家事に忙しく、投資について勉強する時間が確保しにくい人でも安心です。

飯村「例えば複数の特別勘定を50%、30%、20%のように一定の割合で組み合わせて運用を始めると、運用成果によってその配分割合は変化します。当初の配分割合を保つには、それぞれの特別勘定を上手に売買する必要がありますが、『SOVANI』はこれを自動でバランス調整(リバランス)してくれるのでありがたいですね」

前述のGPIFをはじめ、多くの投資のプロが行っているリバランスも「SOVANI」なら自動で対応。もちろん、自分で配分割合を調整したり特別勘定の資産を他の特別勘定へ移転させたりすることも可能です。

FPも納得!生涯設計ツールなど「SOVANI」の特徴を紹介

「SOVANI」の相談をはじめ、ソニー生命のライフプランナーは一人ひとりのライフプランニングをもとにアドバイス。転職や家族構成の変化などライフステージによって変わるお金のこともあれこれ相談でき、いつでも無料で対応してくれます。例えば、ソニー生命には以下のような「お客さまの声」が寄せられています。

ソニー生命を利用しているお客さまの声

  • まったく保険の知識がなかった私に、分かりやすく説明してくださって、納得のいく保険の契約ができました。(40代女性)
  • ソニー生命ではぴったりの保険が自由に組むことができ感激しております。自分自身も社会情勢を見つめることができ勉強になります。そのうえで資産形成ができていることに嬉しさを実感します。(40代男性)
  • ライフプランニングをしていただいたおかげで住宅購入に踏み切る事ができました。それがなかったらできなかったと思います。(40代男性)
  • 保険以外の事でも困ったときはいつも担当者に相談しています。人生経験も多く、親身になって下さいます。これからもずっと支えてほしいです。(40代女性)

飯村「また、ライフプランナーが使うライフプランニングツール『GLiP(グリップ)』は、生涯にわたるライフイベントや収支のシミュレーションがグラフで確認できます。将来の目標のために、いつ頃どれくらいお金が必要なのか分かりやすくなるのでいいですね。こうしたツールとライフプランナーのアドバイスのおかげで、自分に必要なお金を効率的に貯めやすくなると思います

「GLiP」は、ソニー生命が蓄積してきたライフプランナーのコンサルティングノウハウやライフプランデータをもとに、AI分析等を活用してシミュレーションを行い、年金・退職金などの収入や暮らしの支出を見える化。それらをもとに、家計の見直し等、随時検討してくれます。

「GLiP」サンプル画面

このほか、スマートフォンのアプリで「SOVANI」の資産運用状況を確認でき、特別勘定の積立金移転などの手続も手軽にできます。「自動リバランスがあるので、基本的に資産運用の状況は定期的にチェックする程度でいいと思いますが、それでもアプリで簡単に確認や変更手続ができるのは便利ですね」と飯村さん。

また、変額個人年金保険は、確定申告の一般生命保険料控除の対象です。また、本人が年金を受け取る前に亡くなったとき、死亡給付金を受け取る人は相続税の非課税枠が500万円までとなり、相続対策に役立つ場合も。ソニー生命のライフプランナーは相続についても詳しいので、「SOVANI」を始める際に説明を聞いてみるといいでしょう。

豊かな老後を目指す長期の資産形成に「SOVANI」

毎月保険料を払込、16種類の特別勘定から8種類まで組み合わせ可能、年金受け取り開始後も資産運用が継続されるなど、長期・分散・積立のルールに沿って資産運用ができるソニー生命の変額個人年金保険「SOVANI」。飯村さんは「将来のインフレに備える金融商品として、長期の資産形成に適した30〜40代に検討してほしい」と言います。

飯村「しかもライフプランナーがずっと寄り添い、『GLiP』によるライフプランニングをもとに老後のお金まで一緒に考えてくれるのは、とても安心できると思います」

飯村さんも納得のソニー生命の「変額個人年金保険」の魅力

  • ライフプランナーにいつでも無料で、不安な運用状況について相談可能!
  • 自分で自由に商品をカスタマイズでき、一人ひとりにあった資産形成ができる
  • ライフプランニングツール『GLiP』で将来のお金も見える化できる
  • 逐一運用実績を追って配分を変えなくても大丈夫な自動リバランス機能
  • アプリで進捗管理&手続もできるので簡単

さらに、一般生命保険料控除がうけられます。また、相続対策も可能です。
FPの飯村さんに高く評価していただいた「SOVANI」と、ソニー生命のライフプランナーによるサポート。商品の詳細を知りたい、ライフプランナーに相談してみたい方は、WEBから手軽に申し込めます。ぜひご利用ください。

これから資産形成を始めたい…
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という方へ

保険・金融のプロフェッショナルソニー生命のライフプランナーが
あなたの資産形成を無料でサポート

営業時間 9:00~17:30 / 通話無料

※日曜日、ゴールデンウィーク、年末年始を除く

※「将来のお金を考えるブログ」はお金にまつわる幅広い情報をまとめています。当該記事コンテンツの中には、当社で取扱の無い商品・サービスを含んでいるものもございます。この点、充分ご留意のうえ、ご覧ください。

ご注意事項

  • 「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は生命保険です。預金とは異なり元本割れすることがあります。

  • 上記は2024年3月現在の保険料および当社の取扱に基づき作成しております。

  • 商品の概要を説明しています。詳しくは商品パンフレットをご覧ください。

  • ご契約の際には、「ご契約のしおり・約款」「契約概要」「注意喚起情報」「特別勘定のしおり」を必ずご覧ください。

    この保険は、変額保険販売資格を持った担当者がお取り扱いします。

  • 「変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」および「一時払変額個人年金保険(無告知型)22/無配当」は最低保障のない保険契約であることから、その特別勘定は「運用実績連動型保険契約の特定特別勘定」に該当するため、生命保険契約者保護機構による補償の対象外となります。ただし、経営破綻時の更生手続において責任準備金を削減しない取扱が可能となっております(実際の削減の有無については個別の更生手続の中で確定することになります)。

  • 重要事項説明書(補足資料)の確認はこちら

    資産運用のご経験が少ない方におかれましては、「資産運用スタートブック」または「変額 虎の巻」をご覧ください。

  • 変額個人年金保険(無告知型)22 / 無配当および一時払変額個人年金保険(無告知型)22 / 無配当のご検討にあたっては、以下もご参考にご利用ください。

    ┗お客さまの資産運用に対する考え方をお伺いし、リスク許容度をご案内しています。

    ┗資産形成のための運用スタンスを自由に調整して、最適なポートフォリオを構築することができます。また、過去や将来のパフォーマンス分析など各種シミュレーションを行えます。

運用リスクについて

この保険は特別勘定で運用しているため、運用リスクがあります。

※この保険は、準用する金融商品取引法の対象となる保険商品です。
商品の詳細につきましては商品パンフレット(PDF) をご覧ください。

この保険は国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額が、払込金額の合計を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ(運用リスク)があります。

※年金の合計金額、死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額のいずれにも最低保証はありません。

この保険にかかる運用リスクは、保険契約者および受取人に帰属します。

各特別勘定への資産の繰入比率を変更した場合や積立金を移転した場合、選択された特別勘定の種類によっては運用リスクが変わることがあります。

諸費用について

この保険にかかる費用は、「運用関係費用」と「保険関係費用」の合計額になります。「運用関係費用」については、特別勘定の運用に必要な費用を控除します。また、運用を投資信託にて行う場合は、投資信託で運用されている資産から信託報酬などが控除されます。なお、各特別勘定にて投資する投資信託の信託報酬等は特別勘定ごとに異なり、年率0.0638%~0.858%以内(税込)となります。
「保険関係費用」については、保険契約の締結・維持および保障などに必要な費用を、以下のとおり保険料や積立金から控除します。

保険契約の締結に要する費用:
保険料に3.0%を乗じた額を特別勘定に繰り入れる際、保険料から控除します。(一時払変額個人年金保険(無告知型)22の場合、当費用の負担はありません。)
保険契約の維持などに要する費用※5
積立金額に年率1.2%(1.2%/365日)を乗じた額を毎日、積立金から控除します。
災害死亡保障に要する費用:
積立金額に年率0.003%(0.003%/365日)を乗じた額を年金支払開始日の前日まで、毎日、積立金から控除します。

上記費用の他、「解約、積立金額の減額時にかかる費用」「5年ごと利差配当付年金支払特約による年金支払期間中にかかる費用」等があります。
費用について詳しくは、「商品パンフレット」、「ご契約のしおり・約款」をご確認ください。

※5:保険契約の締結に必要な費用の一部を含みます。

上記は、2024年3月現在の税制・税率に基づき作成しております。また、税制・税率は将来変更されることがあります。
なお、個別の取扱につきましては、お客さまご自身にて所轄の税務署または税理士にご確認ください。

2023年11月20日~2023年12月19日にAll Aboutにて掲載した内容を一部修正し掲載しています。
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