個人年金保険をおすすめしないと言われる2つの理由｜本当に向いてる人は？
個人年金保険は、老後の生活資金準備として広く利用されている商品です。計画的に老後の準備を進めることができる、個人年金保険料控除を受けることができるなどのメリットがあります。
ただ、個人年金保険をおすすめしないという意見も中にはあります。これは商品自体がおすすめできないのではなく、個人年金保険での老後資金準備が向いている人と向いていない人がいるということです。今回は、個人年金保険をおすすめしないと言われている理由をいくつか紹介し、個人年金保険での老後資金準備が向いている人と向いていない人について解説します。
個人年金保険とは？
個人年金をおすすめしない理由の前に、まずは個人年金保険の特徴についてお伝えします。
個人年金保険は、民間の生命保険会社が販売している生命保険商品です。老後の生活資金など、将来必要になるお金を計画的に準備できます。なお、払い込んだ保険料は、一定の条件を満たす場合には個人年金保険料控除の対象となり、税金の還付を受けることができます。
個人年金保険をおすすめしないと言われる理由
このように様々なメリットがある個人年金保険ですが、なぜおすすめしないと言われるのでしょうか。
ここでは個人年金保険をおすすめしないと言われる理由を2つ紹介します。
短期間で途中解約すると元本割れする可能性が高い
個人年金保険は、老後の生活資金準備のために加入する商品です。なので、短期間で解約すると払い込んだ保険料が戻ってこない可能性が高いです。
そのため、一般的には長期間ご契約を継続できない方にはおすすめできないと言われます。
インフレでお金の価値が下がる場合がある
インフレとは「私たちが普段買っている日用品やサービスの値段（物価）が上がること」をいいます。日本は2013年から毎年2％の物価上昇を目標としていますが、それが続くと、36年後にはお金の価値は今の半分になってしまいます。
個人年金保険には、年金額が固定されている定額年金のケースも多いです。
年金額が固定されてしまう定額年金の場合、年金を受け取ったときに価値が目減りしてしまう可能性があります。
個人年金保険をおすすめしない人
ここまで個人年金保険をおすすめしないと言われる理由について解説してきました。ここからは個人年金保険に向いている人と向いていない人の特徴について解説します。
まず、下記のような方には基本的におすすめできません。
支出が増えることで生活に影響がある人
個人年金保険は、将来のための資金を計画的に準備するなどの目的で加入する保険です。金銭的な余裕がないまま個人年金保険に加入した場合、生活費を圧迫してしまいます。
圧迫した生活が続き、やむを得ず途中で解約した場合、元本割れのリスクが高まります。
したがって、支出が増えることで生活に影響がある場合や資金の制約をされたくない場合には、あまり向いてない商品と言えます。
自分で運用したい人
個人年金保険の運用は、基本的に加入した保険会社におまかせすることが多いです。おまかせする代わりに、契約時に決められた金額を受け取ることが可能になります。
したがって、自分で運用の方針を決めたいという人には、多くの個人年金保険はあまり向いてない商品といえます。
ただ、ソニー生命の変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当は、16種類の特別勘定から、自分で選んで運用ができるので、自分で運用したい方は変額個人年金保険という選択肢もあります。
個人年金保険をおすすめな人
では、個人年金保険をおすすめな人とはどういった人なのかを解説します。
将来に向けた資産を計画的に形成したい人
個人年金保険は、商品にもよりますが運用方針が決まっているので、比較的手軽に始めることができます。そのため、金融商品にあまり精通しておらず、「老後の資産形成を手軽に始めたい人」には、個人年金保険がおすすめです。
税金の控除枠も効果的に使いたい人
一定の条件を満たした個人年金保険に加入すると、個人年金保険料控除の対象となります。
個人年金保険料控除の対象になると、その年に払い込んだ個人年金保険料に応じて所得税および住民税を軽減することができます。そのため、個人年金保険の商品性を理解し、自分に適していると感じている方にとってはおすすめです。
個人年金保険以外の老後資金の準備方法
ここまで解説してきたように、個人年金保険はメリットも多く、上手に使うことで老後の生活資金を計画的に準備することができます。
ただ、老後生活資金の準備方法には他の方法もあります。
例えば、終身保険を利用することで、老後を迎えるまでは保障を確保し、資金が必要になった際には、解約返戻金を老後資金などに利用することができます。
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、現在のお仕事の状況などによって掛金の限度額は異なりますが、掛金が所得控除できたり、運用益も非課税で再投資できたりという特徴があります。
つみたてNISAについても、運用益が非課税にできる制度です。最長20年間運用できますので、老後の生活資金準備にも対応することができます。
このように、老後の資金準備はいろいろな方法があります。自分に合ったものを選択して備えることが大切です。
老後資金準備は自分に合ったものを選ぶことが重要
個人年金保険をおすすめしないと言われる理由について解説しました。おすすめしない理由の主なものは「短期間での途中解約による元本割れの可能性」「インフレ時のリスクがある」ですが、商品そのものが悪いというわけではありません。
将来に向けた資産を計画的に形成したい方や、個人年金保険料控除を使いたい方にとっては個人年金保険はおすすめの商品です。
また、個人年金保険以外にもiDeCoやつみたてNISAなど準備の方法は複数あります。自分にあった商品を選ぶことで、より効率的に老後の生活資金準備を行いましょう。
※当社の変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当は、個人年金保険料控除の対象ではありません。一般生命保険料控除の対象となりますのでご注意ください。
ご相談はソニー生命のライフプランナーへ
ソニー生命では、お客さま一人ひとりにふさわしい商品をオーダーメイド設計でご提案いたします。老後資金の資産形成についてお悩みの方は、まずは無料相談にお申込みください。
金融全般に高い専門知識を持ったライフプランナーが最適なプランをご案内いたします。ご相談は、オンライン・対面どちらでも承っています。
ソニー生命のライフプランナーへの無料相談はこちら
無料で保険について相談する当資料は、2022年10月現在の情報に基づき作成しております。制度・税制は将来変更されることがありますのでご注意ください。また個別の税務に関する取り扱いについては、税理士または所轄の税務署にご確認ください。
変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当のリスクと諸費用について
【運用リスクについて】
この保険は特別勘定で運用しているため、運用リスクがあります。
※変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当は生命保険です。預金とは異なり、元本割れすることがあります。
※変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当は、準用する金融商品取引法の対象となる保険商品です。
商品の詳細につきましては以下の商品パンフレット(PDF) をご覧ください。
変額個人年金保険（無告知型）22／無配当（PDF）
一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当（PDF）
この保険は国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額・死亡給付金額、災害死亡給付金額、解約返戻金額が、払込金額の合計を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ（運用リスク）があります。
※ 年金の合計金額・死亡給付金額・災害死亡給付金額・解約返戻金額のいずれにも最低保証はありません。
この保険にかかる運用リスクは、保険契約者および受取人に帰属します。
各特別勘定への資産の繰入比率を変更した場合や積立金を移転した場合、選択された特別勘定の種類によっては運用リスクが変わることがあります。
【諸費用について】
この保険にかかる費用は、「運用関係費用」と「保険関係費用」の合計額になります。
「運用関係費用」については、特別勘定の信託報酬年率（0.0638％～0.858％以内（税込））をご確認ください。以下の商品パンフレット(PDF) にてご確認いただけます。
変額個人年金保険（無告知型）22／無配当（PDF）
一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当（PDF）
「保険関係費用」は以下のとおりです。
保険契約の締結に要する費用※１：保険料に3.0％を乗じた額を保険料を特別勘定に繰り入れる際、当該保険料から控除します。
保険契約の維持などに要する費用※２：積立金額に年率1.2％（1.2％／365 日）を乗じた額を毎日、積立金から控除します。
災害死亡保障に要する費用：積立金額に年率0.003%(0.003％／365 日)を乗じた額を年金支払開始日の前日まで、毎日積立金から控除します。
※1 一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）は保険料からの当該控除費用はありません。
※2 一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）は、保険契約の締結・維持などに要する費用として控除します。
＜解約時※3 にかかる費用＞
変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）
解約時の保険料払込年月数が84 か月未満の場合、契約時の年換算保険料×（15%～60%）×（1-払込年月数／84 ）を解約日の積立金から控除します。
一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）
解約時の経過年月数が60 か月未満の場合、解約控除対象額※４×（1－経過年月数／60）を解約日の積立金から控除します。
※3 一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）は、積立金額の減額時にも所定の解約控除を控除する場合があります。
※4 一時払保険料と同額とします。ただし、解約以前に所定の金額を超過する積立金額の減額をされている場合については異なります。
＜5年ごと利差配当付年金支払特約による年金支払期間中にかかる費用＞
5年ごと利差配当付年金支払特約を付加した契約について、特約により死亡給付金、解約返戻金相当額などを定額の年金支払とする場合、年金の支払・管理に要する費用として、支払年金額に0.25％※5を乗じた額を年金支払開始日以後の年単位の契約応当日の責任準備金から控除します。
※5 年金基金の設定時における基礎率を適用するため、将来変更する可能性があります。
変額個人年金保険（無告知型）22／無配当および一時払変額個人年金保険（無告知型）22／無配当をご検討の方へ
上記は2022 年10月2日時点の保険料および当社の取扱に基づき作成しております。
商品の概要を説明しています。詳しくは商品パンフレットをご覧ください。ご契約の際には、｢ご契約のしおり・約款｣｢契約概要｣｢注意喚起情報｣を必ずご覧ください。
変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）および一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）は、最低保証のない保険契約であることから、その特別勘定は運用実績連動型保険契約の特別勘定に該当するため、生命保険契約者保護機構による保証の対象外となります。ただし、経営破綻時の構成手続において責任準備金を削減しない取扱が可能となっております（実際の削減の有無については個別の更生手続の中で確定することになります）。
重要事項説明書（補足資料）の確認はこちら
資産運用のご経験が少ない方におかれましては、｢資産運用スタートブック｣または｢変額 虎の巻｣をご覧ください。
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変額 虎の巻
変額個人年金保険のご検討にあたっては、以下もご参考にご利用ください。
リスク許容度ナビ
┗お客さまの資産運用に対する考え方をお伺いし、リスク許容度をご案内しています。
ポートフォリオ・シミュレーション
┗資産形成のための運用スタンスを自由に調整して、最適なポートフォリオを構築することができます。また、過去や将来のパフォーマンス分析など各種シミュレーションを行えます。
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