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老後の一人暮らしにはいくら準備する?必要な生活費や備えるべきことを解説

近年、老後に一人暮らしをする人が増えています。既婚者であっても、配偶者との死別や離婚、子どもの独立によって老後に一人暮らしになるケースもあるでしょう。

歳を取ると体が不自由になり、一人での生活が難しくなるため、老後の一人暮らしに不安を抱く方も少なくないのではないでしょうか。

この記事では、老後の一人暮らしにかかる生活費の平均や早めに準備すべきことを解説します。

老後の一人暮らしに関する現状

結婚していても、配偶者との死別や離婚、子どもの独立など、一人世帯となる理由はさまざまです。

総務省統計局の発表した「統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで-」(2021年9月19日掲載)によると、日本の65歳以上の高齢者数は、2021年時点で3,640万人となり、総人口に占める割合は29.1%です。この割合は今後も上昇し、第2次ベビーブーム期(1971年〜1974年)生まれの世代が65歳以上になる2040年には、35.3%になると見込まれています。

参考:総務省統計局|統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで-

一人暮らしの高齢者の割合

厚生労働省が2019年に発表した「国民生活基礎調査の概況」によると、65歳以上の高齢者世帯は、全世帯の49.4%です。高齢者世帯における単独世帯の割合は2017年には26.4%、2018年には27.4%と年々増え続け、2019年には28.8%となっています。

高齢者の家族形態を見ると、夫婦のみの世帯が最も多く、三世代世帯の割合は、年を追うごとに減少傾向です。高齢化が進んだことに加え、核家族世帯が増えたことも、高齢者の1人暮らしが増加する要因と考えられます。

参考:厚生労働省|国民生活基礎調査の概況

老後の一人暮らしにかかる生活費の目安額

総務省統計局の「家計調査年報(2020年)」によると、2020年における65歳以上の単身無職世帯の実収入は13万6,964円です。このうち、税金や社会保険料を除き、自分で自由に使える可処分所得は、12万5,423円となっています。

収入に対して消費支出は13万3,146円で、毎月7,723円の赤字が出る計算です。

老後の一人暮らしにかかる生活費の内訳

総務省統計局の「家計調査年報(2020年)」によると、老後の一人暮らしにかかる生活費の内訳は、食料が最も多く、消費支出13万3,146円の27.5%を占めます。

生活を維持する費用としては、それぞれ水道光熱費が9.7%、住居費9.3%、通信交通費が9%、家具・家事用品が4%、被服及び履物が2.4%です。保険医療は6.2%となり、月々8,246円の支出データが出ています。

交際費を含むその他の支出は22.2%、教養娯楽費が9.7%でした。年金受給額や支出額には各世帯で違いがあるものの、老後を年金だけで乗り切るには厳しい現状です。

参考:総務省統計局|家計調査年報(2020年)

老後に一人暮らしをする際の代表的な不安要素

歳を取るにつれて、生活にさまざまな不安を抱く方も少なくありません。ここでは、老後に一人暮らしをする際に考えられる3つの代表的な不安要素を紹介します。

健康面の不安

高齢になると、身体機能や体力の低下により、物をよく落としたり、すぐ疲れたりと生活に支障が出やすくなります。体力が低下し、一人で生活するのが難しくなる前に、日頃から散歩や軽い運動をしたり、バランスの良い食事をしたりすることが大切です。

また、成年後見人制度を利用し世話をしてくれる人を探すか、老人ホーム・介護施設に入居するのを検討してみるのも良いでしょう。

経済面の不安

老後は現役時代に比べて、収入が低くなるため、収支バランスが崩れるとお金が足りなくなってしまいます。定年退職のタイミングを延ばせば年金受給額を増やせますが、体への負担を考慮するとなかなか難しいかもしれません。

老人ホームや介護施設への入居にもお金が必要になるため、なるべく早いうちに老後資金を確保しておくことが大切です。

精神的な不安

現役時代と異なり、老後の生活は人とのつながりが希薄になりがちです。退職や配偶者の病気やケガによる死別、子どもの独立などにより、一人暮らしになり、孤独感を覚える人も多いのではないでしょうか。

家族や友人、近所の人たちと定期的にコミュニケーションを取ることで精神的な負担を軽減できる可能性があります。新型コロナウイルス感染症によって人との接触を避けたい方は、スマートフォンやパソコンを使用したコミュニケーションが有効です。

老後に向けて必要となる準備とは?

老後生活に向けての準備は、なるべく早く整えていくことが大切です。まずは老後のライフプランを立て、収入と併せ、将来必要となる金額を試算しましょう。

試算に加えて、しておきたい準備は以下の3つです。

  • 生活資金を貯めておく
  • 人とのつながりを作っておく
  • 病気やケガに備える

順に説明していきます。

生活資金を貯めておく

金融庁が2019年に公表した「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書」によると、高齢夫婦無職世帯の平均的な毎月の赤字額は約5万円となり、20年で約1,300万円、30年で約2,000万円もの取り崩しが必要と試算されています。「老後2,000万円問題」と聞くと、耳にした人も多いのではないでしょうか。

上記2,000万円は一つの目安として、基本的に老後の資金は、年金だけで不足する金額を補うことを目標にしてください。年金受給額は、「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認できます。

毎月の生活費と年金額を照らし合わせて不足金額を計算し、個人年金保険など、老後資金の確保に役立つ金融商品を活用し、老後資金を準備しましょう。

人とのつながりを作っておく

高齢者の単独世帯が増えると予想される現状では、近所の人との支え合いが大切です。職場や家族以外の人と関わりを持つことで、趣味の仲間やイベント参加を通して、コミュニケーションを取れます。

老後に焦って人付き合いを始めるよりも、少しずつ交流の機会を作って、つながりを深めておきましょう。

病気やケガに備える

厚生労働省の「平成29年患者調査の概況」によると、人口10万人に対する入院受療率は、高齢になるほど上昇しています。加齢とともに体の機能や免疫が衰え、病気やケガのリスクが高まると予想できるでしょう。

また、がんを始めとした先進医療が必要な病気にかかった場合、保障対象の保険に加入がなければ、高額な医療費を負担しなければなりません。病気やケガの重度によっては、要介護認定や死亡保障の備えも必要です。

老後の一人暮らしを想定して早めに備えておこう

この記事では、老後の一人暮らしにかかる生活費の平均や早めに準備すべきことを解説しました。老後は病気やケガによって大きな費用が必要になる可能性があります。

そのため、老後を迎える前にある程度の資金を確保する、保険加入でリスクに備えておくなどの必要があります。現在加入している保険の保障で、ケガや病気での出費をどの程度賄えるのか、年齢に合わせた保障内容になっているかなど、一度保険の見直しをしてみるのも良いでしょう。

保険の加入は、なるべく健康なうちに済ませることが大切です。

ご相談はソニー生命のライフプランナーへ

ソニー生命では、一人ひとりのライフプランに合わせたオーダーメイド設計で適した保障プランを提案しています。自分に必要な保障内容のみに加入すれば、賢くリスクに備えることが可能です。

老後の生活に備え、保険加入を検討している方は、ぜひソニー生命のライフプランナーへご相談ください。

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