結婚したら保険を見直すべき理由。備えるべきリスクもあわせて解説

dotL編集担当者B

ライフステージの大きな変化の1つとして「結婚」があります。結婚前は、入院などの不測の事態の際の、自分自身の生活費ために保険に加入している人が多いかもしれません。しかし、結婚後は配偶者や場合によってはお子さまのことまで考えて、保障の見直しが必要となるケースがあるでしょう。この記事では、結婚の際の保険の見直しのポイントについて解説します。

更新日: 2024年7年25日（木）
掲載日: 2024年6年27日（木）

9分

結婚は人生における大きなイベントです。独身時代とは異なり、結婚後は家族のことを考えて生活しなければなりません。
結婚をすると、住宅ローンや自動車ローン、子どもの教育費に加え、家族の事故や病気による治療費など、さまざまな金銭的負担が発生する可能性があります。
そのため、結婚を機に現在加入している保険を見直したり、今後起こりうるイベントやトラブルに備える保険に加入するなど、結婚後のライフプランを考えておくことが大切です。
この記事では、結婚後に保険を見直すべき理由と備えるべきリスクについて解説します。

結婚したら保険を見直すべき理由

独身時代は、自分の生活を守るための保険に加入する場合がほとんどではないでしょうか。しかし、結婚後は自分の生活だけでなく家族の生活を守っていく必要があります。
そのため、今ご自身が加入している保険とパートナー（配偶者）が加入している保険がそれぞれ家族を守るための保障になっているのか、把握しておくことが重要になってきます。
そのうえで、ご自身やご家族にとって必要な保障にすることで、今後起こりうるライフイベントやトラブルに備えられるようになるでしょう。

結婚後に想定されるリスク

それでは主にどのような保障が必要になるのでしょうか。
例えば、結婚後は、突然の病気やケガ、死亡リスクの影響がご自身だけでなくご家族にも及びます。ここからは、結婚後に主にどのようなリスクがあるかをご紹介していきます。

妊娠や出産に関するリスク

妊娠、出産は家族にとってうれしいイベントですが、ここでもいくつかのリスクが発生します。そのひとつが分娩です。
分娩は、赤ちゃんが母体（母親の身体）から出てくること、その流れのことです。一般的には「お産」とも言います。
分娩には、医学的介入を必要とせず終了する正常分娩と別に、「異常分娩」と呼ばれる出産があります。
異常分娩とは、帝王切開や切迫早産など、医師が異常と判断した出産のことです。切迫早産になると、適切な出産時期よりも早い段階で出産を迎えてしまい、赤ちゃんが重度の呼吸障害や低体温症に陥るリスクがあります。
異常分娩の場合、医療保険に入っていれば、一定要件のもと給付金の支払の対象となります。
ただし、加入している保険商品によって、保障の範囲や払込期間が大きく異なるため加入される際は、注意が必要です。
また、他にも注意が必要なのが、妊娠してから医療保険に加入するのが、難しい場合があります。たとえ加入できても、妊娠や出産に関しては保障対象外となる場合もあるため注意しましょう。

病気やケガに関するリスク

生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」において、入院によって失われた収入が「ある」と答えた人は全体の約2割です。
入院によって失われた収入があると回答した方では、平均30.2万円の逸失があったとの結果が出ました。
入院や手術は、家計を圧迫する大きな出費となり得ます。公的医療保険制度であっても、治療費の全額は保障されず、一定の自己負担が必要です。
また、公的医療保険には、1ヵ月の医療費が一定額を超えると、超過した分が払戻となる高額療養費制度はありますが、入院時の食事代や差額ベッド代、先進医療は対象外です。
民間保険で保障の幅を広げておかなければ、いざというときに相応の高額医療費を負担しなければならないリスクがあるのです。

参考：公益財団法人生命保険文化センター「令和4年度生活保障に関する調査」

配偶者死亡時のリスク

配偶者が亡くなるリスクについても考えなければなりません。
共働きでも、どちらか一方だけ働いている場合でも、働き手が亡くなってしまうと、家計の収入が大きく減少するリスクがあります。
配偶者が亡くなった場合の、生活費や子どもの教育費、配偶者の葬儀費などをどうするかは事前に確認しておくとよいでしょう。

介護に関するリスク

夫婦ともに年齢を重ねていき、退職を迎えて老後生活に入ると、介護についても考えていかなければなりません。
老後生活中、夫または妻のどちらかが要介護となった場合、民間の介護付有料老人ホームに入居するためには、数百万円の入居費用がかかることもあります。
総務省統計局の「家計調査報告〔家計収支編〕2023（令和5年）平均結果の概要」にて、65歳以上の無職世帯家計収支（二人以上の世帯・単身世帯）の記載をみると、二人以上の世帯のうち65歳以上の無職世帯の実収入は、65～69歳の世帯は29万6,122円。70～74歳の世帯は26万7,508円、75歳以上の世帯は23万9,727円と、年齢が上がるにつれ徐々に少なくなっているのがわかります。
介護も見据えたゆとりのある老後生活を送りたい場合は、現役時代から自分が老後に受取る収入と必要と言われている生活費をもとに将来を考え、備えを講じておくことも大切です。

参考：総務省統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2023（令和5年）平均結果の概要」

結婚を機に保険を見直す際のポイント

結婚を機に保険を見直す際のポイントは、主に3つあります。

名義人や受取人に変更はないか
必要保障額に過不足はないか
死亡保険の保障内容は適切か

それでは、順に説明していきます。

名義人や受取人に変更はないか

結婚後は、これまでに加入していた保険の名義や住所などの変更が必要となる場合があります。旧姓の生命保険料控除の証明書では、年末調整の手続などに不具合が生じる可能性があります。
また、独身時代に加入した生命保険がある方は、死亡保険金の受取人を配偶者に変更しておくことも大切です。
万が一のときに本人確認や名義変更手続の手間がかかり、すぐに給付金や保険金が受け取れない可能性が生じるため、早めに変更しておきましょう。

必要保障額に過不足はないか

「必要保障額」とは、配偶者が亡くなった場合、遺族の生活に必要な支出から遺族が得られる収入を引いた額のことです。遺族が得られる収入を上回った支出分が、死亡保険として準備しておきたい額となります。
配偶者が会社員であれば、遺族基礎年金とあわせて遺族厚生年金の保障が受けられます。対して自営業の場合は、遺族基礎年金のみのため、受けられる保障は比較的少額となるでしょう。
保険を見直す際は、働き方や受けられる公的保障とあわせて、万が一の時に暮らしていける金額を賄えるかのシミュレーションが必要です。結婚のタイミングでお互いの将来設計を話し合い、そのうえで、万一のとき必要保障額の不足をカバーできるのか、保険契約に過不足はないかを確認しましょう。

死亡保険の保障内容は適切か

死亡保険に加入している場合、その保障内容がご自身にとって適切かもあらためて考えることをおすすめします。
死亡保険の保障内容を決める際は、将来設計と照らし合わせ、保障の期間はどれくらいなのか、必要な金額をカバーできるのか、家計の範囲内でやりくりできる保険料か確認するのがポイントです。
死亡保障タイプの保険には、主に定期保険や終身保険などがありますが、保障期間や保険料が異なります。
どちらも満期保険金はなく、定期保険は一定の期間内に死亡した際や、保険会社が定めている高度障害状態に該当した際に、死亡保険金が支払われるタイプです。多くの場合では掛け捨て型のため、保険料が安く抑えられています。
対して、多くの終身保険は保障が一生涯続き、解約時に所定の返戻金が支払われます。ただし、定期保険よりも払い込む保険料が割高になる場合や、解約のタイミングによっては解約返戻金が支払われない場合もあるので、注意が必要です。

結婚後に保険を見直すなら保険や金融の専門家に相談しよう

この記事では、結婚後に保険を見直す必要性や確認しておきたいポイントを解説しました。結婚後はさまざまなライフイベントがあり、それらのイベントに対して備えを準備することが重要です。
また、ゆとりある老後のための資金を計画的に準備することができる個人年金保険や、子どもの学資金（教育資金）を準備するための学資保険、在宅介護・施設介護などの経済的負担に備える介護保険といった保険も存在します。
将来に向けた備えについても結婚を機に検討してみてはいかがでしょうか。