結婚や出産、住宅の取得などのライフイベントのために貯蓄を始めようと考えている人もいるでしょう。
何にどのくらいの資金が必要になるのか、あらかじめ目安を把握しておくと計画的に貯蓄をすすめやすいです。
この記事では、年代ごとの平均貯蓄額や、主なライフイベントに必要な資金の目安などについて解説していきます。

貯蓄の平均はいくら？

人生における必要なお金の代表「人生の三大支出」としては、教育資金・住宅資金・老後資金が挙げられます。しかし、具体的にどれくらい貯蓄しておけばよいのか、イメージがわかない人も多いのではないでしょうか。
ここでは、貯蓄の参考として、世帯・年代別の平均貯蓄額、毎月の貯蓄額の目安をご紹介します。

年代別の平均貯蓄額

平均貯蓄額は、年代によって金額が異なります。そこで、金融広報中央委員会の「（参考）家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）」を参考に、20代から70代までの各年代の平均貯蓄額を解説します。

20代の平均貯蓄額

20代の平均貯蓄額は151万円という結果となっており、貯蓄額ごとの詳しい割合は以下のとおりです。

20代では100万円未満が最も多く22.6％を占め、次いで100〜200万円未満が多いです。社会人となり働き始めの世代ということもあり、貯蓄額もそれほど高額ではないことがわかります。

30代の平均貯蓄額

30代の平均貯蓄額は599万円で、詳しい割合の内訳は以下のとおりです。

30代でも100万円未満が最も多く13.1％を占めていますが、20代よりも200万円以上の貯蓄がある人の割合が増加しています。

40代の平均貯蓄額

40代の平均貯蓄額は811万円で、詳しい割合の内訳は以下のとおりです。

40代でも、最も多い貯蓄額は100万円未満で10.0％となっていますが、一方で、500〜700万円で6.8％、700〜1,000万円で6.1％と高額な貯蓄額の世帯も増加していることがわかります。

50代の平均貯蓄額

50代の平均貯蓄額は1,212万円で、詳しい割合の内訳は以下のとおりです。

50代になると3,000万円以上の貯蓄のある世帯が10.7％と、最も多くなっています。しかし、100万円以下の世帯も9.6％と1割弱を占めることから、貯蓄額の両極化が見られます。

60代の平均貯蓄額

60代の平均貯蓄額は1,862万円で、詳しい割合の内訳は以下のとおりです。

60代で最も多い貯蓄高は50代から引き続き3,000万円以上です。退職金を受け取る年代でもあることが理由のひとつと考えられます。
一方で、貯蓄高が1,000万円未満の世帯も32.2％を占めていることがわかります。

70代の平均貯蓄額

70代の平均貯蓄額は1,683万円で、詳しい割合の内訳は以下のとおりです。

70代以上の世帯の平均貯蓄額は3,000万円以上が最も多く18.9％で、次いで1,000〜1,500万円が9.7％、2,000〜3,000万円が7.6％となっています。そのため、1,000万円以上の貯蓄がある世帯が全体の42.4％を占めている状態です。

世帯別の平均貯蓄額

平均貯蓄額は、ひとり世帯なのか夫婦のみなのか、夫婦と子ども世帯なのかなどによっても金額が異なります。
世帯類型ごとの平均貯蓄額を確認してみましょう。

最も平均額が少ないのは「世帯主のみ」の場合で、941万円となっています。
最も高額なのは「世帯主夫婦と親」の場合で1,615万円となっています。
「世帯主夫婦と子」の場合、平均貯蓄額は1,212万円と「世帯主のみ」の場合に次いで少ない結果となっています。子どもの人数にもよりますが、子どもにかかる費用の負担が大きいことが考えられます。
なお、参考までに世帯別の平均貯蓄額の内訳も下表にまとめましたのでご覧ください。

「世帯主のみ」の世帯を見ると、100万円未満の世帯が12.6％となっている一方、3,000万円以上の貯蓄がある世帯が8.6％となっていることから、貯蓄のない世帯とある世帯の差が大きいことがわかります。

貯蓄の目安は中央値も見るべき？

貯蓄の目安を知る場合、平均値のほかに「中央値」というものもあります。
平均値とは、数値全部を足して、数値の個数で割った値です。対して中央値とは、数値を小さい順に並べたときに、ちょうど真ん中にくる値を指します。
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、日本における2人以上世帯の金融資産の平均値は1,307万円、対して中央値は330万円となります。
平均値だけ見ると、多くの世帯が体感とかけ離れている印象を持つでしょう。なぜなら、平均値は少数の高額資産保有世帯（資産家など）によって大きく引き上げられているからです。
そのため、平均値はあくまでも目安程度に考えておき、現実的な数字としては中央値の貯蓄金額を参考にしてください。

年代別の貯蓄中央値

年代別の貯蓄中央値を確認していきましょう。
なお、同じ年代でも「金融資産(※)を保有している世帯のみ」を対象とした金額と、「金融資産を保有していない世帯を含む」金額とでは結果が異なるため、それぞれ分けて紹介します。
※金融資産とは、預貯金、金銭信託、積立型保険商品、個人年金保険、債券、株式、投資信託、財形貯蓄などの金融商品のことをさします。

金融資産を保有している世帯のみの年代別貯蓄中央値

金融資産を保有している世帯のみを対象とした年代別貯蓄の中央値は以下のとおりです。

どの年代においても平均値と中央値に開きがあることがわかります。特に、50歳代の平均貯蓄額は1,773万円であるのに対し中央値は700万円となっており、1,000万円以上の乖離ができています。

金融資産を保有していない世帯を含む年代別貯蓄中央値

金融資産を保有していない世帯を含む年代別貯蓄中央値は以下のとおりです。

20歳代の平均値と中央値には約15倍の差があり、実態を知るうえで中央値を知ることの重要性がわかります。
30歳代〜60歳代の金融資産を保有していない世帯を含む貯蓄額の中央値は、金融資産を保有している世帯のみの場合の約半分ほどの金額にとどまっています。

世帯別貯蓄中央値

世帯別の貯蓄中央値も確認していきましょう。世帯別貯蓄中央値についても、金融資産を保有している世帯のみの場合と金融資産を保有していない世帯を含む場合とで金額が異なるため、それぞれに分けて解説します。

金融資産を保有している世帯のみの世帯別貯蓄中央値

金融資産を保有している世帯のみの世帯別貯蓄中央値は以下のとおりです。

「世帯主のみ」の場合、平均値が中央値の約3倍となっており、大きな差が生じています。
ほかの世帯でも平均と中央値に差が生じていますが、「世帯主夫婦」「世帯主夫婦と親」の場合は他と比較すると大きな差は生じていないことがわかります。

金融資産を保有していない世帯を含む世帯別貯蓄中央値

金融資産を保有していない世帯を含む世帯別貯蓄中央値は以下のとおりです。

「世帯主のみ」の場合、平均値が中央値の10倍弱の金額となっており、大きな乖離が生じています。
ほかの世帯においても、金融資産を保有している世帯の場合と比較して平均値と中央値の差が大きい傾向があります。

貯蓄が必要な理由

お金はある程度意図して管理しなければ、勝手に貯まるものではありません。
給料やボーナスの収入をライフプランと照らし合わせ、家計と貯蓄のバランスを整えることで、先々のライフイベントに備えることができるのです。
貯蓄計画は、始める時期が早いほど、精神的・経済的余裕をもって取り組めます。
具体的にどのような備えが必要か、若いうちからお金を貯めるべき理由をみていきましょう。

理由1：事故や怪我に備えるため

人生において、突然のケガや病気のリスクは身近なものと認識しましょう。入院・手術など、急にお金が必要となるケースはさまざまですが、高額医療費ともなれば、公的制度の適用があったとしても、自己負担は数万円に及びます。
不測の出費で家計のバランスが崩れることも多いので、一時的に働けなくなることを想定し、緊急予備資金として数ヵ月分の生活費程度は貯蓄しておくと安心です。

理由2：欲しい物を購入するため

計画的に貯蓄をしておけば、急に欲しいものができたときでも我慢することなく購入できます。
あらかじめ手取り収入から貯蓄分を差し引いておけば、衝動的に生活費に手を付けずに済むでしょう。

理由3：自己投資に充てるため

家計をやりくりし、生活費以外に貯蓄の余裕が生まれたら、自分磨きにお金を使えます。
美容や趣味だけではなく、英会話教室や資格取得の専門学校に通い、仕事に必要なスキルや知識を磨くのもいいでしょう。
資格の取得はキャリアアップにつながるほか、人的資産の価値を高められます。自分を磨くことで給与が上がり、収入が安定し、貯蓄が増えるというプラスのサイクルが生まれるでしょう。

理由4：定期的に旅行を楽しむため

ライフプランにおいて、旅行を計画する人も多いです。やってみたいレジャーや宿泊したいホテルなど、予算を決めて目標額を貯蓄すれば、定期的な旅行も実現可能です。
旅行の規模によりますが、短期的に貯めるのではなく、中長期的に月々の貯蓄計画を立てると、家計の負担も少なく、楽しみながら資金を作れます。

各ライフイベントで貯めたい平均貯蓄額

大きなお金が必要なライフイベントはいずれ訪れます。教育資金・住宅資金・老後資金は早めに確保しておいたほうが賢明です。
貯蓄を計画的におこなううえで、今後のライフイベントをある程度把握しておくとイメージしやすいでしょう。

結婚

「ゼクシィ結婚トレンド調査」の調べによると、婚約から新婚旅行までにかかる費用の平均額は、415万7,000円という結果となっています。
結婚にかかる費用は結婚式だけでなく、結納式や両家顔合わせの食事会、婚約指輪や結婚指輪の購入など、さまざまな費用がかかります。
以下に、結婚に関する主な費用をまとめましたのでご覧ください。

また、二次会をおこなう場合は会場代などの支払が生じます。ほかにも、新生活準備のために、家具や家電などの購入や賃貸物件の場合は敷金礼金などの用意も必要です。
なお、結婚に関するお金は支出だけではありません。結婚式参列者からのご祝儀や親からの援助金などを受け取れることがあります。
先ほどの調査によると、結婚に際して親から何らかの援助があった人の全国割合は78.7％で、援助額は全国平均で181万1,000円という結果が得られています。また、職場から結婚祝い金が支給される企業もありますので、支給を受けた際はありがたく利用しましょう。
このように、結婚に際し受け取れるお金もありますが、結婚資金として必要な金額は平均415万7,000円という調査結果もあることから、親からの援助181万1,000円を差し引いても230万円程度の資金を確保しておく必要があるでしょう。

出産

厚生労働省「出産費用の見える化等ついて」によると、室料差額等を除いた公的病院出産費用の平均は46万3,000円となっています。
公的病院の平均額だけで見れば、妊娠4ヵ月（85日）以上で出産した際に受け取れる50万円の出産育児一時金で出産費用はまかなうことができます。

この金額は正常分娩の場合の平均額であり、公的病院よりも私的病院のほうが費用がかかる傾向があります。
さらに、厚生労働省の調査によると出産費用は年間平均1％程度上昇しているため、今後も上昇することが考えられます。
これらのことから考えると、出産費用もできるだけ準備しておくことが大切です。

車の購入

車を購入する際には、車の本体価格だけでなくさまざまな費用がかかります。
車両本体の価格は車種やグレードにより金額が大きく異なります。さらにオプションを付けると、その分費用がかかります。
また、法定費用として自動車税（軽自動車税）や自動車重量税、自賠責保険料、消費税などがかかります。車に必要な手数料として検査登録費用や車庫証明費用、ナンバープレート（希望番号）代なども必要です。
さらに、販売店やディーラーに手続を代行してもらう場合、代行費用も支払う必要があります。

住んでいる地域や家族構成によって、車の必要性は変わってきますが、大きな金額であることは間違いないので、将来必要となる可能性がある方は、早めに貯蓄をはじめたほうがいいでしょう。

住宅の購入

住宅購入に関する費用については、住宅のグレードのほか居住地によっても大きく金額が異なります。
参考までに、住宅金融支援機構「2022年度フラット35利用者調査」を参考に各地域の住宅購入費用の相場を紹介します。

首都圏は地価も高額なことから、住宅やマンションを購入する際にはほかの地域よりも高額な費用が必要で、5,000万円前後は必要なことがわかります。
なお、住宅を購入する際は、住宅ローンに加えて購入額の2割程度の頭金も用意しておくと無理のない返済計画が立てられるでしょう。
首都圏の場合、5,000万円の2割なので1,000万円程度の資金を準備しておきたいものです。

定年退職後

老後資金は2,000万円が不足するという、いわゆる「老後2,000万円問題」が提起されたこともあり、老後資金に不安を抱える人も増えているでしょう。
老後の主な収入は年金がメインとなる世帯が多いため、現役世代のうちにできるだけの準備をしておきたいものです。
現役を引退し、余裕のある老後生活を送るためにはある程度のお金が必要です。
旅行に行ったり、孫に欲しい物を購入したり、老人ホームに入ったりと、さまざまな出費があるでしょう。病気やケガに備えて予備資金を確保しておくと安心して生活できます。
現在は人生100年時代とも呼ばれているため、老後とはいえ数十年間はお金が必要です。
退職金と合わせて2,000万円程度準備できるといいでしょう。

毎月貯めたい貯蓄額の平均

毎月の貯蓄額の基本目安としては、手取り収入の10％が理想です。しかしながら、人生には、お金を貯めやすい時期と貯めにくい時期があります。
ライフプランによって差はあるものの、一般的には、独身の期間（20代）、共働き期間（30〜40代）、子供の独立後から定年退職（50〜60代）までが貯め時です。
貯めやすい時期には、手取り収入の15％から30％程度を目標にし、お金がかかる子育て期には割合を5〜10％に抑えて、家計とのバランスを取ることが大切です。
では、年代別の月別平均貯蓄額を解説していきます。

年代別の月別平均貯蓄額

年代ごとに毎月どのくらいの金額を貯蓄しているのか、平均手取り収入と平均貯蓄割合をもとに平均額をまとめました。
なお、単身者と2人以上世帯で数値に大きな違いがあるため、それぞれの世帯ごとにまとめています。

【単身世帯】

【2人以上世帯】

例えば、2人以上世帯の20歳代の場合で見ると、平均手取り収入額が426万円で、年収から貯蓄に回す割合が平均14%であるため、年間貯蓄額は59万6,400円と計算できます。それを12ヵ月で割ると、毎月の貯蓄額は4万9,700円となります。
単身世帯と2人以上世帯の貯蓄割合を比べると、60歳代・70歳代を除いて単身世帯のほうが割合が高いことが伺えます。
単身世帯で毎月の貯蓄額が最も大きくなるのは30歳代となっていますが、これは手取り年収に比べて貯蓄割合が高いためです。20〜50歳代で高い貯蓄割合を保っていますが、60歳代で貯蓄割合が4%減少しているのは、手取り収入が50歳代から大きく下がっていることが影響しているのでしょう。

必要貯蓄額から逆算して決める

毎月の貯蓄額を先に決める方法のほかに、最初に必要貯蓄額を決めてそこに向けて計画的に貯蓄をしていく方法もあります。
例えば、記事の冒頭で紹介した年代ごとの平均貯蓄額を目指してみるのもいいでしょう。20代であれば151万円、30代であれば599万円といったイメージです。
また、ライフイベントの必要平均貯蓄額を目標金額とする方法もあります。
例えば、現在20歳代の人が40歳代で平均貯蓄額である811万円を貯めるには、毎月どのくらい貯蓄すればいいかを計算しましょう。
現在25歳で貯蓄額150万円の場合、45歳で810万円を貯蓄するには、20年間で660万円（810万円－150万円）を貯める必要があります。

• 1年間の貯蓄額：660万円÷20年＝33万円
• 1ヵ月の貯蓄額：33万円÷12ヵ月＝2万7,500円

したがって、毎月2万7,500円を貯蓄し続ければ、45歳には810万円を貯めることができます。

ご相談はソニー生命のライフプランナーへ

ソニー生命では、お客さま一人ひとりに合った保障プランを提案します。お客さまのライフプランに合わせて必要な保障額を算出し、オーダーメイドで設計いたします。
貯蓄だけでは不安な方や万が一の入院・手術、豊かなシニアライフに備えて保険加入を検討している方は、ぜひソニー生命のライフプランナーへご相談ください。

SL24-7271-0159