ナビゲーションをスキップする

ニュースリリース(2020年度)

子どもの教育資金に関する調査2021

2021年3月2日

このたび、ソニー生命保険株式会社(代表取締役社長 萩本 友男)は、2021年1月18日~1月20日の3日間、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女に対し、今年で8回目(※)となる「子どもの教育資金に関する調査」をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効サンプルの集計結果を公開しました。(調査協力会社:ネットエイジア株式会社)

※2014年~2016年は「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」として発表


調査結果 概要

エコノミストのコメント
(ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社 金融市場調査部 シニアエコノミスト 渡辺 浩志)

シニアエコノミスト 渡辺 浩志

今回は11都府県に緊急事態宣言が発令されている中での調査だったこともあり、コロナ禍の影が家計や教育環境に色濃く表れました。調査では、実に7割超の親がコロナ禍で「家計が悪化」し、「教育資金への不安が高まった」と回答しました(図7)。子どもの長い人生にとって教育は極めて重要であることは多くの親が強く認識しており、調査でも6割超が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と考えています(図1)。それにもかかわらず、6割超の親が「教育資金としての備えが減少した」(図8)、5割半が「教育熱が低下した」(図6)と回答しています。コロナ禍による家計の悪化が、親の心のゆとりを奪ってしまっているようです。また、家庭の事情で、不幸にも就学を続けられなくなってしまった高校生や大学生の悲しい話も耳にします。

他方、コロナ禍による子どもの学力低下を心配する声も多く上がっています(図4)。その結果として、リモート授業に積極的な私立学校の受験熱が高まったり、学習塾などの学校外教育が存在感を増したりしているようです(図5)。コロナ禍の悪影響は家庭ごとにまちまちであるため、教育熱が低下した親もいれば、むしろ高まった親もいることでしょう。このような二極化は、教育機会の格差を生み、子どもの将来の職業や所得にも影響する恐れがあります。

しかし、子どもに罪はありません。どのような経済状況になっても子どもが安心して教育を受けられるよう、親としては十分な教育資金を計画的に準備してあげたいところです。ただし、小学生から社会人になるまでに必要な教育資金の平均予想金額は、一人あたり1,266万円にも上ります(図18)。これに対して多くの家庭が銀行預金や学資保険を通じて(図27)、月平均14,189円を進学費用の準備に充てていますが(図25)、備えとしてはまだ不十分であると思われます。

アンケート調査結果

  • 「子どもの学力や学歴は教育費次第と感じる」親の6割強
  • 「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」親の6割強
  • 「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要」親の約7割

大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1,000名(全回答者)に、子どもの教育や教育費に関して、自身の考えや状況がどの程度あてはまるか聞きました。

≪子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる≫では、「非常にあてはまる」は14.7%、「ややあてはまる」は48.3%で、合計した「あてはまる(計)」は63.0%となり、≪老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい≫では「あてはまる(計)」は61.2%となりました。親の3人に2人が教育費の多寡は子どもの学力や学歴に強い影響を及ぼすと考え、親の多くが自身の老後の生活費の準備よりも子どもの教育費を優先させたいと、我が子の未来のための先行投資を重視しているようです。

また、≪早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ≫では「あてはまる(計)」は67.6%、≪スポーツや芸術の習い事よりも学習塾に教育費をかけたい≫では39.4%となりました。(図1)

(図1)

アンケート結果:自身の考えや状況がどの程度あてはまるかについて


  • 「子どもの教育費の負担を重いと感じる」親の6割半

全回答者(1,000名)に、≪子どもの教育費の負担を重いと感じる≫か聞いたところ、「あてはまる(計)」は63.9%となりました。

子どもの就学段階別にみると、「あてはまる(計)」と回答した人の割合は、未就学児の親では46.0%、小学生の親では60.9%、中高生の親では67.1%、大学生等(予備校生・浪人生・大学生・短期大学生・専門学校生、以下同様)の親では81.3%と、子どもの就学段階が上がるほど、負担の重さを感じる人が増える傾向がみられました。(図2)

子どもの教育費の負担を重いと感じる人の割合を過去の調査結果と比較すると、2020年69.4%→2021年63.9%と、5.5ポイントの下降となりました。(図3)

(図2)(図3)

アンケート結果:自身の考えや状況がどの程度あてはまるかについて


  • 教育へのコロナ禍の影響 親の6割が「子どもの学力が低下した」と回答
  • 親の約7割が「コロナ禍で子どもの進路の選択肢が減少した」と回答
  • 親の5割半が「コロナ禍で教育熱が低下した」と回答
  • 家計へのコロナ禍の影響 親の7割半が「家計が悪化した」と回答
  • 親の7割強が「コロナ禍で教育資金に対する不安が増加した」と回答

全回答者(1,000名)に、家計や教育へのコロナ禍の影響について聞いたところ、≪子どもの自学自習時間≫では「増加(計)」(「非常に」と「やや」の合計、以下同様)が52.2%、「減少(計)」が47.8%、≪子どもの学力≫では「向上(計)」が39.4%、「低下(計)」が60.6%、≪子どもの自立心≫では「向上(計)」が45.9%、「低下(計)」が54.1%となりました。コロナ禍で教育環境が一変し、子どもの自学自習時間が増えたとする人が過半数となった一方、子どもの学力が低下したとする人が6割を超えました。(図4)

≪学校教育の重要性≫では「上昇(計)」が65.9%、「低下(計)」が34.1%、≪学校外教育の重要性≫では「上昇(計)」が65.8%、「低下(計)」が34.2%となりました。子どもの自学自習時間の増加を背景に、オンライン授業の導入など学校教育の進化に対する期待感や、学校教育を補完する学校外教育の存在感が高まっているのではないでしょうか。

≪子どもの進路の選択肢≫では「増加(計)」が32.7%、「減少(計)」が67.3%となりました。コロナ禍の生活における外出自粛や行動制限、経済の悪化などが、進路の選択範囲を狭めているようです。(図5)

(図4)(図5)

アンケート結果:家計や教育へのコロナ禍の影響について


教育に対する意識をみると、≪子どもの教育に対する不安≫では「増加(計)」が74.4%、「減少(計)」が25.6%となりました。

≪教育熱≫では「上昇(計)」が44.1%、「低下(計)」が55.9%となりました。(図6)

家計の状況や教育にかけるお金についてみると、≪家計≫では「改善(計)」が25.2%、「悪化(計)」が74.8%、≪子どもの教育費≫では「増加(計)」が46.1%、「減少(計)」が53.9%、≪教育資金に対する不安≫では「増加(計)」が71.4%、「減少(計)」が28.6%となりました。(図7)

≪教育資金としての備え≫では「増加(計)」が38.6%、「減少(計)」が61.4%となりました。

コロナ禍の家計の状況別にみると、「減少(計)」と回答した人の割合は、家計が悪化した人では71.4%と、家計が改善した人(31.7%)と比べて39.7ポイント高くなりました。コロナ禍による家計の悪化が教育資金としての備えの減少に直結しやすい傾向にあるようです。(図8)

(図6)(図7)(図8)

アンケート結果:家計や教育へのコロナ禍の影響について


  • 「子どもの学校生活に不安を感じる」親の7割半、昨年から大幅上昇

全回答者(1,000名)に、子どもの将来に関する項目を提示して、どの程度不安を感じるか聞きました。

≪学校生活≫では、「不安を感じる(計)」(「非常に」と「やや」の合計、以下同様)が74.0%となりました。

子どもの就学段階別にみると、「不安を感じる(計)」と回答した人の割合は、大学生等の親(77.4%)が最も高く、未就学児の親(75.4%)が続きました。(図9)

子どもの学校生活に不安を感じる人の割合を過去の調査結果と比較すると、2020年54.7%→2021年74.0%と、19.3ポイントの大幅上昇となりました。学校内・通学時における感染症リスクや臨時休校に伴う学習進度の遅れ、オンライン授業をはじめとしたICT教育の整備状況による教育格差の問題など、子どもの学校生活に対して抱く不安や心配がコロナ禍で増大しているようです。(図10)

(図9)(図10)

アンケート結果:子どもの将来に関する項目を提示して、どの程度不安を感じるか


  • 「子どものインターネット・SNS利用に不安を感じる」親の7割

≪インターネットやSNSの利用≫では、「不安を感じる(計)」が69.7%となりました。

子どもの就学段階別にみると、最も高くなった未就学児の親では74.2%でした。(図11)

子どものインターネットやSNSの利用に不安を感じる人の割合を過去の調査結果と比較すると、2020年64.7%→2021年69.7%と、5.0ポイントの上昇となりました。(図12)

(図11)(図12)

アンケート結果:子どもの将来について


  • 「子どもの就活に不安を感じる」親の約8割、昨年から大幅上昇

高校生以下の子どもの親、または予備校生・浪人生の親(751名)に、≪受験・進学≫についてどの程度不安を感じるか聞いたところ、「不安を感じる(計)」は80.7%となりました。(図13)

また、全回答者(1,000名)に、≪就職活動≫についてどの程度不安を感じるか聞いたところ、「不安を感じる(計)」は78.9%と、受験・進学と同様、親の大半が不安を感じていることが明らかとなりました。(図14)

子どもの就職活動に不安を感じる人の割合を過去の調査結果と比較すると、2020年69.9%→2021年78.9%と、9.0ポイントの大幅上昇となりました。(図15)

(図13)(図14)(図15)

アンケート結果:子どもの将来について


  • 「子どもの教育資金に不安を感じる」親の7割半
  • 子どもの教育資金に不安を感じる理由 1位は「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」

全回答者(1,000名)に、≪教育資金≫について、どの程度不安を感じるか聞いたところ、「不安を感じる(計)」は73.9%となりました。

子どもの就学段階別にみると、「不安を感じる(計)」と回答した人の割合は、最も高くなった未就学児の親では76.6%でした。(図16)

どのようなことが教育資金に不安を感じる要因となっているのでしょうか。

教育資金に不安を感じている人(739名)に、子どもの教育資金に不安を感じる理由を聞いたところ、「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」(56.3%)が最も高くなりました。教育資金として実際にいくらくらい必要になるのかが明確ではなく、漠然としたままだと、教育資金に対して不安を抱きやすいようです。以降、「収入の維持や増加に自信がない」(36.3%)、「収入が不安定」(26.9%)、「病気やケガで収入が途絶えるリスク」(17.5%)、「貯蓄が苦手」(16.4%)が続きました。(図17)

(図16)(図17)

アンケート結果:子どもの将来について


  • 小学生から社会人になるまでに必要な教育資金 平均予想金額は1,266万円、昨年から115万円減少

未就学児の親(248名)に、子どもが小学生から社会人になるまでに、教育資金はいくらくらい必要だと思うか聞いたところ、「1,000万円~1,400万円位」(36.2%)に多くの回答が集まり、平均予想金額は1,266万円でした。(図18)

平均予想金額を過去の調査結果と比較すると、2018年1,348万円→2019年1,339万円→2020年1,381万円→2021年1,266万円と、昨年から115万円の減少となりました。2018年~2020年の高止まりから今年減少に転じた背景には、コロナ禍における家計の悪化や教育資金としての備えの減少などが、親の意識に影響を与えているという実情があるのではないでしょうか。(図19)

(図18)(図19)

アンケート結果:子どもが小学生から社会人になるまでに必要だと思う教育資金について


  • 学校外教育費が昨年から大幅減少 小学生の親では平均支出金額が14,760円/月に

習い事や家庭学習、教室学習などにかける費用(学校外教育費)の支出状況を聞きました。


全回答者(1,000名)に、スポーツや芸術などの習い事、家庭学習、教室学習のそれぞれに1ヶ月あたりいくらくらい支出しているか聞き、それぞれの平均支出金額を合計したところ、13,267円/月となりました。

平均支出金額の合計を過去の調査結果と比較すると、2020年15,120円→2021年13,267円と、1,853円の大幅減少となりました。コロナ禍で学習教室などが臨時休校になり学校外教育費が減少したという人や、家計の悪化から学校外教育費にお金を費やす余裕が少なくなったという人が増えたのではないでしょうか。(図20)

子どもの就学段階別に平均支出金額の合計をみると、未就学児の親では7,797円/月、小学生の親では14,760円/月、中高生の親では20,569円/月、大学生等の親では9,881円/月となりました。

平均支出金額の合計を過去の調査結果と比較すると、小学生の親では2020年17,748円→2021年14,760円と、2,988円の減少となりました。(図21)

(図20)(図21)

アンケート結果:学校以外での教育費の平均支出金額について


  • 子どものこづかいの平均額 小学生では1,685円/月、中高生では4,991円/月

高校生以下の子どもと同居している親(748名)に、子どものこづかいや、携帯電話・スマートフォンの通信・通話料金への支出状況について聞きました。

子どもの≪こづかい≫に支出している親の割合を子どもの就学段階別にみると、未就学児の親では16.9%、小学生の親では42.7%、中高生の親では73.8%でした。(図22)

子どものこづかいに支出している親(334名)の平均支出金額は、未就学児の親では860円/月、小学生の親では1,685円/月、中高生の親では4,991円/月でした。(図23)

また、子どもの≪携帯・スマホの通信・通話料金≫に支出している親の割合を子どもの就学段階別にみると、未就学児の親では18.5%、小学生の親では36.3%、中高生の親では82.9%でした(図24)

(図22)(図23)(図24)

アンケート結果:子どものこづかいについて


  • 子どもの進学費用のための備え 平均支出金額は14,189円/月、2年連続減少

続いて、高校生以下の子どもの親、または予備校生・浪人生の親(751名)に、子どもの進学費用のための備えとして、一人あたり月々いくらくらい支出をしているか聞いたところ、「0円」(28.0%)に最も多くの回答が集まったほか、「10,000円~14,999円」(19.3%)や「20,000円~29,999円」(15.3%)、「30,000円以上」(14.8%)にも回答が集まり、平均支出金額は14,189円/月でした。(図25)

平均支出金額を過去の調査結果と比較すると、2019年17,474円→2020年15,776円→2021年14,189円と、2年連続の減少となりました。(図26)

(図25)(図26)

アンケート結果:子どもの進学費用のための備えについて


  • 大学等への進学のための教育資金準備方法 TOP2は「銀行預金」「学資保険」

進学のための教育資金をどのように準備している人が多いのでしょうか。


高校生以下の子どもの親(748名)に、大学等への進学のための教育資金を、どのような方法で準備しているか聞いたところ、「銀行預金」(55.1%)と「学資保険」(50.7%)が突出して高くなりました。進学のための資金を準備する方法として、銀行預金と学資保険が多く利用されているようです。以降、「財形貯蓄」(10.2%)、「(学資保険以外の)生命保険」(7.9%)、「金融投資(株式投資や先物取引など)」(4.9%)が続きました。(図27)

また、大学生等の親(予備校生・浪人生を含まない)(249名)に、大学等への進学のための教育資金を、どのような方法で準備してきたか聞いたところ、こちらも「銀行預金」(59.0%)と「学資保険」(50.2%)が特に高く、次いで、「奨学金」(16.5%)、「子どもの祖父母(自分の親や義理の親)からの資金援助」(11.2%)、「財形貯蓄」(10.8%)となりました。(図28)

(図27)(図28)

アンケート結果:大学等への進学のための教育資金準備方法について


  • 親の8割が「多少費用がかさんでも大学等へ進学させたい」と希望

全回答者(1,000名)に、子どもの大学等への進学に関する意識について聞いたところ、「多少費用がかさんでも進学させたい(計)」(「非常に」と「やや」の合計、以下同様)が80.9%、「費用がかさむなら進学させなくてもよい(計)」が19.1%となりました。

子どもの大学等の入学金・授業料等の費用については、「費用にこだわらず子どもの希望を優先させたい(計)」が72.4%、「費用が極力抑えられる学校を選択させたい(計)」が27.6%となりました。進学先を考える際、親の大半が、入学金や授業料などがどのくらいかかるかということよりも、子どもの希望を優先させたいと考えているようです。(図29)

(図29)

アンケート結果:子どもの大学等への進学に関する意識について


  • 親の約6割が「子どもの海外留学や海外研修は多少費用がかさんでも経験させたい」と希望

子どもの学校への通学については、「自宅から遠ければ下宿や寮生活をさせてもよい(計)」が48.4%、「自宅から通える学校を選択させたい(計)」が51.6%、子どもの学生時代のアルバイトについては、「アルバイトはせず学業に専念してほしい(計)」が42.6%、「アルバイトをして学生生活の費用に充ててほしい(計)」が57.4%となりました。

また、海外留学や海外研修については、「多少費用がかさんでも経験させたい(計)」が58.1%、「費用がかさむなら経験させなくてもよい(計)」が41.9%となりました。海外で得られる貴重な経験を重視し、お金をかける価値があると考えている人が多いのではないでしょうか。(図30)

(図30)

アンケート結果:子どもの大学等への進学に関する意識について


  • 親の約4割が「子どものプログラミング教育にお金をかけたい」、かけたいと思う金額は平均5,761円/月
  • 親の5割半が「子どもの英語教育にお金をかけたい」、かけたいと思う金額は平均6,874円/月

全回答者(1,000名)に、子どものプログラミング教育について聞いたところ、お金をかけたいと思う人の割合は38.8%となりました。

お金をかけたい人(388名)に、子どものプログラミング教育に、今後、1ヶ月あたりいくらくらいお金をかけたいと思うか聞いたところ、「5,000円~10,000円未満」(39.2%)に回答が集まり、平均額は5,761円でした。(図31)

また、全回答者(1,000名)に、子どもの英語教育について聞いたところ、お金をかけたいと思う人の割合は54.4%となりました。

お金をかけたい人(544名)に、子どもの英語教育に、今後、1ヶ月あたりいくらくらいお金をかけたいと思うか聞いたところ、こちらも「5,000円~10,000円未満」(39.3%)に多くの回答が集まり、平均額は6,874円でした。(図32)

(図31)(図32)

アンケート結果:子どものプログラミング教育について


  • 子どもに目指してほしい“理想の大人” 有名人では「イチローさん」が7年連続の1位
  • 子どもに目指してほしい“理想の大人” アニメキャラでは1位「竈門炭治郎」2位「煉獄杏寿郎」
  • 子どもに目指してほしい“理想の大人” 歴史上の人物では昨年3位の「徳川家康」が今年はダントツ

全回答者(1,000名)に、自分の子どもに目指してほしい“理想の大人”のイメージに合う有名人やアニメキャラ、歴史上の人物について質問しました。

有名人では、1位「イチローさん」(21件)、2位「芦田愛菜さん」(18件)、3位「所ジョージさん」(17件)で、「イチローさん」が2015年の調査以降、7年連続の1位となりました(※)。

選んだ理由をみると、1位の「イチローさん」については「自分の意見や意志をしっかり持ち、実際に行動しているから」など信念の強さやストイックさが理由として多く挙げられました。2位の「芦田愛菜さん」については「学業とやりたいことをバランスよく両立させているイメージがあるから」、3位の「所ジョージさん」については「好きなことを仕事にしているから」といった回答がみられました。(図33)


(図33)

アンケート結果:子どもに目指してほしい“理想の大人”について


また、アニメキャラでは、1位「竈門炭治郎(鬼滅の刃)」(28件)、2位「煉獄杏寿郎(鬼滅の刃)」(18件)、3位「フグ田サザエ(サザエさん)」(14件)と、TOP2は鬼滅の刃のキャラクターが占めました。

選んだ理由をみると、1位の「竈門炭治郎」については「正直で、思いやりを尽くすことができ、真っ直ぐなイメージだから」、2位の「煉獄杏寿郎」については「部下や仲間思いで、しっかりとしたイメージがあるから」といった回答が挙げられました。(図34)

歴史上の人物では、1位「徳川家康」(53件)、2位「織田信長」(38件)、3位「坂本龍馬」(34件)と、昨年は3位だった「徳川家康」が1位となりました。

選んだ理由をみると、1位の「徳川家康」については「夢に向かって突き進み、実現したから」など夢に向かって邁進する姿勢を理由とする回答が多く挙げられました。(図35)

(図34)(図35)

アンケート結果:子どもに目指してほしい“理想の大人”について


  • 自分の子どもに就いてほしい職業 男子の親では「公務員」がダントツ、2位「医師」「会社員」
  • 自分の子どもに就いてほしい職業 女子の親では1位「公務員」2位「看護師」3位「医師」

最後に、全回答者(1,000名)に、自分の子どもに就いてほしい職業を聞きました。

男子の親では、「公務員」(104件)がダントツでした。以降、2位は「医師」「会社員」(どちらも18件)となりました。

選んだ理由をみると、1位の「公務員」については、「安定していて、長く勤められるから」など安定的かつ長期的に継続勤務できそうだということを理由として挙げる回答が多くみられました。2位の「医師」については「人の役に立つ仕事をしてほしいから」、「会社員」については「普通に楽しく働いてほしいから」といった回答が挙げられました。(図36)

女子の親では、1位は男子の親と同様「公務員」(64件)でした。以降、2位「看護師」(33件)、3位「医師」(22件)、4位「薬剤師」(21件)、5位「医療関係職(看護師、医師、薬剤師除く)」(13件)と、「公務員」以外ではすべて医療系の職業が上位を占めました。

選んだ理由をみると、1位の「公務員」については、「安定している職業だから」など職業としての安定性が理由として多く挙げられました。2位の「看護師」については「安定していて、人を助けられる職業だから」、3位の「医師」については「困っている人を助けることができる職業だから」といった回答が挙げられ、社会貢献ができる人や病気等で苦しむ人を救助できる人になってほしいという親の願いが見て取れました。(図37)

(図36)(図37)

アンケート結果:自分の子どもに就いてほしい職業について



注:本調査レポートの百分率表示は小数点第2位で四捨五入の丸め計算を行っているため、合計しても100%とならない場合がございます。

調査概要

調査タイトル
子どもの教育資金に関する調査2021

調査対象
ネットエイジアリサーチのモニター会員を母集団とする
大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女

調査期間
2021年1月18日~1月20日

調査方法
インターネット調査

調査地域
全国

有効回答数
1,000サンプル(有効回答から各条件がほぼ均等になるように抽出)

(内訳)親の性別×子の性別×子の通う学校(未就学、小学校、中学校・高校
    大学・短期大学・専門学校・予備校)で16分割、ほぼ均等割付

調査協力会社
ネットエイジア株式会社

報道関係の皆さまへ

本ニュースレターの内容の転載にあたりましては、「ソニー生命調べ」と付記のうえご使用いただきますよう、お願い申し上げます。

会社概要

会社名 :ソニー生命保険株式会社
代表者名 :代表取締役社長 萩本 友男
設立 :1979(昭和54)年8月
所在地 :東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
業務内容 :生命保険業

※調査結果のPDF版はこちらからダウンロードしてください。


ページトップへ