入院費用はいくらかかる？
1日あたりの相場や内訳をご紹介！

入院費用は治療費と入院基本料だけだと思っていませんか？実はそれ以外にも、
いろいろな費用が必要になります。
この記事では、入院にかかる費用や自己負担額を抑えるための制度などについて解説します。

入院費用には治療費や入院基本料だけでなく、
食事代や差額ベッド代、交通費や消耗品費があり、先進医療を受ける場合には先進医療費もかかります。
入院費用のうち治療費と入院基本料は公的医療保険が適用されますが、
そのほかは全額自己負担となるため注意が必要です。

万が一に備えるためにも、
まずは、病気やケガで入院した際にはどれくらい入院費がかかるのかを把握しておきましょう。

この記事では、入院費用の相場や内訳、自己負担額を抑えるための制度について解説します。

• 入院費用の相場
• 入院費用の内訳
• 入院費用の自己負担を
  抑えるためには？
• まとめ

入院費用の相場

入院費用は入院日数によって大きく差があるので、日数別にどれくらいの費用が必要になるのか見てみましょう。^※1

1日あたりの自己負担額の平均は20,700円です。
また、入院日数の平均は17.7日となっており、高齢層ほど入院日数が長くなっています。

1回の入院時にかかる自己負担額は平均19万8,000円で、20万円以下が約7割を占めていますが、100万円以上かかった人も3％いるため、医療費が高額になった場合にも備えておくことが大切です。

※1　参照：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」p67

入院費用の内訳

ケガや病気で入院したときにかかるのは、治療費や入院基本料だけではありません。次のようにさまざまな入院費用がかかるので把握しておきましょう。

各項目について、詳しく解説します。

治療費

病気やケガを治療するためには治療費がかかります。治療費には、診察や検査、薬、手術や術後のリハビリ代なども含まれます。

治療の内容によって公的医療保険が適用されるものとされないものがあり、公的医療保険適用の有無で治療費の自己負担額が異なります。
公的医療保険が適用される場合の自己負担は原則3割ですが、厚生労働省が未承認の治療や薬を使用する自由診療の場合は全額自己負担となり、治療費が高額になることが多いです。
また、保険診療と保険外診療を併用する混合診療の場合も自由診療となり、例外もありますが、原則、全額自己負担となるため注意しましょう。

入院基本料

入院基本料とは、入院1日あたりにかかる基本料金です。入院基本料には、公的医療保険が適用されるため、自己負担は原則3割です。

診察や看護、室料や寝具代などが含まれており、病気やケガの種類を問わず、必ずかかる費用です。

また、入院基本料は病院の種類や看護職員の人員配置によって費用に差が出ることがあり、入院期間が長くなるほど入院基本料が高くなる可能性があります。

食事代

入院中に提供される日々の食事代は、入院基本料とは別で自己負担となります。食事代の自己負担額は、全国一律で1食あたり460円です。^※2

食事代の自己負担額は、平均的な家計の食費と比較して厚生労働大臣が定めたもので、これを超える分は健康保険組合などが負担します。

腎臓病や肝臓病、糖尿病の人向けの特別食は通常の食事代よりも割高になりますが、この場合でも自己負担額は1食460円です。

※2　参照：厚生労働省「平成２８年４月１日から入院時の食費の負担額が変わり、新たに調理費の負担が追加されます」
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000117331.pdf

差額ベッド代

個室を含め4人以下の病室を自ら希望して利用する場合、差額ベッド代を支払う必要があります。

差額ベッド代は何人部屋かによって異なりますが、1日あたりの平均額は6,620円です。^※3

差額ベッド代は消費税も含めて全額自己負担です。
ただし、自らの希望ではなく病院の都合によって4人以下の病室に入室する場合は、差額ベッド代がかかりません。

※3　参照：厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」p3
https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001117412.pdf

先進医療費

先進医療とは、厚生労働大臣の承認を受けた高度な医療技術を用いた治療のことです。先進医療の技術料は公的医療保険の適用外となり、全額自己負担になります。

通常、保険診療と保険外診療を併用する混合診療の場合、自由診療となるので保険診療の部分も含めて全額自己負担となりますが、先進医療を受けた場合は例外で、保険診療と保険外診療を併用しても公的医療保険が適用される部分は保険給付が行われます。
診察料や投薬料など一般の治療と共通する診療は保険が適用されるので自己負担は3割で、先進医療の技術料の部分は全額自己負担と分けることができます。

その他の費用

その他にも入院には諸々の費用が必要になります。入院中に使用する消耗品費やクリーニング代といった生活費も全額自己負担になります。

着替えなどの衣類や退屈しのぎに読む雑誌、有料テレビの視聴料、付き添い・お見舞いのための交通費など、入院に必要な細かい出費は多くあります。一つひとつが少額なのでつい忘れがちですが、積み重ねると意外と大きな負担になるので長期入院の場合はとくに事前に把握しておきましょう。

入院費用の自己負担を抑えるためには？

入院にはさまざまな費用がかかり、長期入院の場合は高額になる可能性もありますが、十分な備えがなく、不安を感じる人もいるかもしれません。
そこで、入院費用が高額になった場合に自己負担を抑える方法をご紹介します。

高額療養費制度を利用する

入院費用の自己負担額を軽減できる公的制度として、高額療養費制度があります。
1カ月（1日〜末日まで）の間に医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が自己負担限度額を超えた場合に、その超えた額を支給する制度です。

具体例を見てみましょう。

なお、自己負担限度額は年齢や所得によって異なります。ご注意ください。

マイナンバーカードを健康保険証として利用している場合、窓口で自己負担限度額以上を支払う必要はありませんが、マイナンバーカードを利用しない場合は、窓口で自己負担分をいったん、すべて支払う必要があります。窓口での支払を減額するには、限度額適用認定証が必要になるので注意しましょう。

他にも、協会けんぽや健康保険組合に加入している人は「傷病手当金制度」や、所得税や住民税を減額できる「医療費控除」を利用することで自己負担額を抑えることができます。

民間の医療保険に加入する

高額療養費制度で医療費の自己負担を減らすことができるので、民間の医療保険は必要ないのでは？と思う人もいるかもしれません。

しかし、高額療養費制度は入院費用すべてに適用されるわけではなく、差額ベッド代や先進医療の技術料などには適用されません。
さらに高額療養費制度は、1ヶ月間の治療費に上限を設ける制度なので、治療が長引いたことで、月をまたいで高額な医療費が発生した際は、それぞれの月で、上限額の自己負担が発生してしまいます。

また、子どものいる家庭で両親のどちらかが入院した場合、ベビーシッターなどを利用する可能性もあり、入院費用以外の出費もかさみます。さらに支出が増えるだけでなく、入院中に仕事を休むと収入も減ってしまう可能性があります。

入院時の1日あたりの逸失収入（療養していたため得られなかった収入）を見てみましょう。^※4

逸失収入の平均額は30万2,000円、1日あたりの平均は2万1,000円となっており、収入が大きく減ってしまうことがわかります。

自己負担限度額を超えた分や、保険適用外の費用、入院時の逸失収入などに備えて民間の医療保険に加入しておくのも一つの手です。

※4　参照：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」p61

入院費用について不安を感じたら、ソニー生命にご相談！

入院にはさまざまな費用が必要になるので、不安を感じている人もいるのではないでしょうか？また、自分にはいくら入院給付金が必要なのか迷う人もいるでしょう。
ソニー生命ではライフプランナーがあなたに合わせたオーダーメイドの保険を無料でご提案しますので、ぜひお気軽にご相談ください。

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まとめ

入院には、治療費や入院基本料以外にも、さまざまな費用がかかります。

公的医療保険を利用すれば、ある程度の自己負担額を減らすことはできますが、先進医療などは公的医療保険の適用外であるため全額自己負担となり、医療費が高額になってしまう可能性があります。
公的医療保険だけで入院費用に備えるには、ある程度まとまった貯蓄が必要t、十分な貯蓄があるとは言えない人は民間の医療保険も活用するのがおすすめです。

入院中はお金のことを心配せず、しっかりと治療に専念できるよう、万が一に備えておきましょう。

※当資料は、2023年10月現在の社会保険制度に基づき作成しております。
詳細につきましては、健康保険組合または各市区町村等にご確認ください。

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